フルフォードリポスト：「尖閣問題、アルジェリア人質事件、マリ侵略工作の背景」

日中紛争の可能性を最小限にすることに当たってフルフォード様の有料メルマガの最新ポストをこのブログで紹介したいと思います。
個人的な意見ですがこの紛争は勃発しないでしょう。 
ただ台湾旗は確認できませんでした。
つまりこの方が目撃した光景は得られませんでした。
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◆ 尖閣問題、アルジェリア人質事件、マリ侵略工作の背景
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≪2013/1/21号 VOl.207≫
EPUB URL：http://foomii.com/00006-14108.epub


日中における尖閣諸島問題をめぐり、気性が激しい男性ホルモン過多の連中が
騙されようとしている。

1960年代、中国はインドとロシアとの間で国境問題による2つの武力衝突
（1962年：中印国境紛争・1969年：中ソ国境紛争）を体験しているが、中国
新政権のタカ派は、それらと同じような地域戦争を日本ともやりたがっている。
これに対し、日本の右翼も『かかってこい』というスタンスを露わに徹底抗戦
を主張している。
そして従来は親日であるはずの台湾も、日中が交戦するとなれば中国側と組む
つもりだ。台湾も中国と同様に1971年から尖閣諸島の領有権を主張しており、
この原稿を書いている段階では、何者かがグーグルアースの尖閣諸島・魚釣島
の上に台湾国旗の画像を細工しているのが確認できる。

この両側を煽り立てているのは、欧米のサバタイ派マフィアたちである。
国際金融界が世界的な大変動へと向かう最中、彼らは掌握する各国の中央銀行
制度（民間中央銀行が無から貨幣を創造し、国や個人に貸し付ける仕組み）の
維持に向けて、何としてでも世界に戦争を起こしたい構えだ。戦争が始まれば、
その両国に武器を売却し、資金を貸し出すつもりでいる。そのために今、彼らは
日本と中国でお金をばら撒き、戦争を煽るための工作に必死で勤しんでいる。

2011年3月11日に日本国民2万人以上の命を奪った欧米のマフィアたちに
騙されて、また多くの日本人と中国人が命を落とそうとしている。
改めて、戦争をやりたいと言う人たちに問いたい。世界平和を実現して かつて
無い程の豊かな時代を切り開くことと、隣国同士で殺し合いをすること、どちら
を選ぶのか？
ちなみに安倍総理が日中関係の悪化を見越し、同士を探しにアジア各国へと
赴いていたが、サバタイ派マフィアによるアジアへの卑劣な行為を 今まで再三
にわたって目の当たりにしてきた国々には、これ以上欧米勢の工作に翻弄され
るつもりはない。戦後だけでもインドネシアで50万人、ベトナムで200万人の
命がサバタイ派マフィアの工作により奪われている。そのため、この両国は特に、
アジアが欧米勢の思惑に巻き込まれることを警戒している。



【 アジア 】

中国政府筋は、『中国政府のタカ派の構想として、短期的な戦争を通じて先ずは
尖閣を取り、次に沖縄、最終的に日本全体を攻め取るつもりでいる』と話して
いる。そして日本のタカ派は、『日本の自衛隊ならば、3日もあれば中国の海軍・
空軍を全滅させることが出来る』と考えている。しかし、その大前提において
互いが大きな勘違いをしている。

先ず、どう考えても中国が日本を自国の領土であると主張する歴史的な理由は
ない。そのような状況で中国が日本に攻め入ることなど、今の国際社会において
認められるはずがない。
また日本側が考えるように、中国が単独で日本を制圧することなど現実的に
考えればまず無理な話だが、日中交戦となった場合に中国側と組むつもりで
いる台湾の軍隊については考慮されていない。台湾は、かなりの近代武器を
備えた軍隊を保有している。

それに加え、日本側に考えて欲しい事がある。日本人が他のアジア諸国の人々
からよく言われているのは、『日本人は、自分たちがアジア人であることを忘れ
てしまった』という言葉だ。
今、もし日本がアジア諸国との綿密な関係を取り戻し、さらにはBRICS諸国や
その動きに賛同する世界180の国々と連携するのならば、世界最大の債権国で
ある日本は 必ず世界をリードする立場を掴み、新時代におけるアジアと欧米の
架け橋となることが出来る。しかし一部の欧米勢に煽られて無意味な喧嘩へと
突き進むのであれば、そうしたチャンスも不意にすることになる。

両国にとって、戦争をして得になることなど何も無い。



【 欧米 】
  
いずれにせよ、これまで日本を管理してきたサバタイ派マフィアたちの失脚が、
本筋である欧米においても急激に進んでいる。欧米経済の空中分解は依然と
して続き、反旧体制を示唆する動きも日に日にエスカレートしている。

例えば、先週16日にMI6の本部ビルなどが立ち並ぶ英国ロンドン南部の
ボクソール地区で発生したヘリコプター墜落について、MI5筋は『墜落したのは
英国王室が常用していたヘリコプターであり、この墜落「事故」は英国王室に
対する脅しであった可能性が高い』との見解を示している。ようするに、
『いつでも、あなた方（英国王族）の命を狙うことが出来る』というメッセージ
だったと解釈しているようだ。

さらには、そうした出来事が起きている最中、イギリス政府はEUとの決別に
向けて急速に動き始めている。先週18日、英国のキャメロン首相によりEU脱退
の可能性を示唆する声明がマスコミに向けて発表されているが、これについて
MI5筋は『政府上層部が本格的に動き出す発端となったのは、トニー・ブレア
元首相が「7500万ドルの賄賂を受け取って、欧州憲法条約に調印した」と自ら
証言したことだった』と明かしている。
いずれにせよ、イギリス国内ではEUからの脱退論が高まり、昨年11月に行われ
た世論調査でもEU脱退論への支持が過半数を超えている。キャメロンは明確な
言及を避けているものの、水面下では既に『EUを脱退するか否か』を問う国民
投票の準備が進められているという。

また、16日にはドイツ連邦銀行が 冷戦時にアメリカとフランスに預けていた
金の一部（フランスの中央銀行に保管されている金374トンと、米連銀に保管
されている金の5分の1弱に当たる300トン）をドイツに戻す方針であること
を発表している。
しかしながら、それに対して米連銀が出した答えは『すぐには出来ない、7年
かけて返還していく』という主旨のものだった。これによりサバタイ派マフィア
は、マスコミを通じて 自らの砦である米連銀に金が無いことを 世間に露呈させ
たことになる。



【 中近東 】

中近東においても大きな動きが続いている。先週中に寄せられた情報の中で
最も驚かされたのは、1979年のイラン革命で失脚し、その直後に癌で死去した
とされているパフラヴィー朝イラン最後の皇帝：モハンマド・レザー・シャー・
パフラヴィーが、『実は、失脚の際にFBIの証人保護プログラムを受けることと
なり、今も健在である』というCIA筋からの話だった。
同情報源によると、93歳になる彼は今、息子のクロシュ・レザー・パフラヴィー
（Cyrus Reza Pahlavi）元皇太子と共に、再びイランの指導者に返り咲くため
の準備をしている。そして、その実現に向けて実際に動いているのは緑龍（Green 
Dragon）という古代から続くペルシャの秘密結社なのだという。

エジプトについても新たな情報が入っている。日本政府筋の中近東専門家に
よると、昨年6月末に就任したエジプトとのムハンマド・モルシー大統領は、
結局のところ公正な選挙により選ばれたのではなく、米国ペンタゴンからの
圧力によって決定されたのだという。
これについては、他多くの情報源が『モルシーが選ばれたのは、中近東諸国で
活発化している“イスラム・スンナ派帝国復活計画”の一環であった』との
見解を述べている。


また、先週16日に発生したアルジェリア人質事件と、アフリカ西部マリ（アル
ジェリアの隣り）で14日から開始されたフランス軍による空爆についても、
マスコミは 相変わらず本当の状況を報道していない。
近年、マリでは金や石油、ウランなどの資源が大量に見つかり、フランスは
それらの資源を奪うために イスラム過激派に扮する工作員に悪事を働かせ、
「イスラム武装勢力駆逐のため」と銘打ってフランス軍介入の正当化を図って
いる。さらにCIA筋は、『アルジェリアの人質事件にも、フランスの工作員が
関与している』との情報を寄せてきている。

世界の国々は、こうした欧米サバタイ派マフィアによる工作に対して必ず対策
を取る。その対策とは、サバタイ派が持つ権力の源泉である米連銀とEU中央
銀行を倒産に追い込むことだ。

  　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Benjamin　Fulford

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フルフォード様ごめんなさい。

ディスデス