今回は金融制度における、あちらこちらに囁かれているリセットが迫ってきているのでリポストいたします。
元々の記事こちらです。
一言で言えば闇支配者は金を世界各国から奪い取ろうとしています。
そして、その金をもって借金を返すつもりだが。。。
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悪化するアメリカの国内事情と狙われる世界の金 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ≪2015/05/04 VOL317≫ 今年の3月末、アメリカ・ワシントンD.C.を管理する米連銀とその大株主で ある寡頭資本家たち(サバタイ派マフィアら)は、世界の王族や各国に対して 支払うべき利子の払込みや満期になった債券の換金、並びに金現物の引き渡し を履行することが出来なかった。 以前にも述べたように、支払期限が過ぎても、それは直ぐに表沙汰になるわけ ではなく、払い込みまでにはある程度の猶予期間が与えられる。状況としては、 「光熱費の支払いが遅れても、多少の日数であれば電気やガスなどがすぐに 止められるわけではないのと同じ」と考えてもらえばいい。複数の情報源に よると、サバタイ派マフィアらに与えられていたそのデットラインが4月17日 だったという。 その日が過ぎても支払いが履行できないということはサバタイ派マフィアらが 巣食うワシントンD.C.が実質的には既に倒産していることを意味している。 しかしながら、彼らは権力の座にすがりつき、現在もあらゆる工作を試みて いる。所有するマスコミを動員して米メリーランド州ボルティモアで発生して いる人種暴動(発端は、今年4月12日に発生した黒人青年が警察による拘束中 に負傷し、その後に死亡した事件)を扇動しているのもその1つである。 【 似非反体制メディア 】 それと同時に、全ての「似非(えせ)反体制サイト」が、最近やたらと「Operation Jade Helm(オペレーション・ジェイド・ヘルム)」という存在すらしない作戦 を喧伝して、「アメリカ軍による対一般市民の逮捕劇が始まる」という恐怖心を 煽っている。 サバタイ派マフィアらは、そうしたプロパガンダ工作により米国内をパニック に陥れ、一般市民と米軍との間に争いを引き起こそうとしている。 しかしペンタゴン筋によると、アメリカ軍は既にそれらのプロパガンダ工作を 根こそぎ潰しにかかっているという。同筋は、『それにより一部の「似非反体制 サイト」の運営者たちが逮捕される見込みだ』 と伝えている。 また最近、アメリカの「似非反体制ラジオ番組」のホストであるステュー・ ウェブ(Stew Webb)とジェフ・レンス(Jeff Rense)が、自ら「暗殺未遂に 遭った」と言って情報を発信している。これについて、レンス本人に事実確認 をしようとしたところ、僕が送ったメールが検閲されている模様で、本人に 連絡を取ることが出来なかった。 ただ「似非反体制」とされる2人が、同時に「暗殺未遂に遭った」というのは 怪しい。もしも、米当局や裏権力などの筋が本気でこの2人を暗殺しようと したのであれば「未遂」では済まなかったはずだ。恐らくこれは、既に失墜し ている「似非反体制」の信用を再び高めるためのパフォーマンスの一環だった のではないかと思われる。 ちなみに先週、僕はアメリカ全土に流されるラジオ番組にスカイプで出演する 予定だったのだが、その直前に「ラジオ局が大規模なハッキングを受け、番組 を中止せざるを得なくなった」との連絡を受けた。 このように、米国内のサバタイ派マフィアらはコントロール下に置く「似非 反体制派」の信頼を取り戻そうと工作する一方、「真の反体制」として情報を 発信するメディアの言論を弾圧し続けている。 そうした混乱の最中にあるアメリカに、先週4月26日から5月3日までの日程 で日本の安倍総理が訪問した。その目玉イベントとして米上下両院合同会議の 場で安倍が演説をしたわけなのだが、結局は予想通りにアメリカのジャパン ハンドラーズが作成した原稿を読み上げただけ。 また、その原稿というのも「戦時中、日本軍が多くのアメリカ兵の命を奪って しまったことは遺憾であった」とか、「日本はTPPに参加すべき」と言わん ばかりの内容で、やはりワシントンD.C.が要望する通りの、日本国民にとって は「屈辱の極み」としか言いようのないものだった。 この演説原稿を一見すれば分かるように、それを大人しく読み上げた安倍は 日本内閣の首長などではなく外国マフィアに雇われた役者に過ぎない。 安倍が本当に日本の総理大臣なのだと言うのであれば、アメリカによる「広島・ 長崎への原爆投下」や「多くの一般市民を虐殺した東京大空襲」などの話題 にも触れ、慰謝料や損害賠償を請求するなど、本当の日本人の気持ちを代弁 するべきだった。 【 アメリカの信用失墜 】 いずれにしても、アメリカと日本は国際社会から孤立している。安倍政権が 盲従する米ワシントンD.C.も既に倒産状態にあるため、その影響力もそう長く は持たないだろう。 全米与信管理協会(NACM:the National Association of Credit Management) が公表しているデータを見ても「Credit Managers’Index(CMI:与信管理者 指数)」が今年の3月末以降に対前年比で40%以上も下落、リーマン・ショック 後の危機的状況をも超える最悪の数値を記録している。 CMIとは、簡単に言えば売上高や債権回収での問題など、プラスとマイナス 両面の要素を勘案して計算される「企業間信用」や「貿易信用」をはかる指数 のことなのだが、それに伴う同機関の「Rejections of Credit Applications’Index (借入申請が却下された割合を示す指数)」を見ると、貿易に関する借入申請が 軒並み却下されており、今のアメリカが資金を借入れて商品を輸入することも 出来ないような状況に陥っていることが分かる。 下記リンクの2つ目のチャートを見れば分かるように、そのデータが出た直後、 NACMはその事実を隠ぺいしたい米金融界の圧力によって公表したデータの 「修正(捏造)」を行っているが、現実は現実だ。 そうした状況を背景に、最近ではアメリカ全土の小売店6000店舗が閉店して いる。 http://www.zerohedge.com/news/2015-05-02/did-tap-shoulder-prevent-us-economy-sliding-recession 現在、「世界の闇権力」とされる権力者や王族・貴族の間では、紙幣や銀行の コンピュータに打ち込まれた数字は全く相手にされていない。彼らは、金の 現物や不動産、商品などの「実際に存在し、価値を持つモノ」以外は認めなく なっている。それを理解すれば、近年ワシントンD.C.のサバタイ派マフィアら が起こしてきた数々の悪行の動機も見えてくる。 例えば、2010年に発生したタイの「赤シャツ(反独裁民主戦線)暴動」はタイ 王族が代々保有する金(ゴールド)を奪うため、また2011年の「リビア侵略」、 及び「カダフィ殺害」もリビア政府が保有していた大量の金(ゴールド)を 奪うための工作だった(ただし、リビアの金は発見されなかった)。 また、フランス軍の空爆から始まった2013年の「西アフリカ・マリ侵略」も 現地の金鉱山を略奪するためであり、2010年の「ハイチ地震・津波被害」の 真相にも結局は鉱山利権が絡んでいた。 そして、先月25日に発生したネパールの大地震も「人工地震である」との情報 がペンタゴン筋から寄せられてきており、その目的について同筋は「インドに 眠る大量の金(ゴールド)の略奪のためだった」と伝えている。 【 旧王朝の金(ゴールド)】 また最近、「ペルシャ王朝の血筋」を名乗る人物から連絡を受け、彼の両親や 2人の兄が、その旧王朝が代々受け継いで保有してきた金(ゴールド)の所有権 をめぐって暗殺された、との話を聞かされた。現在、彼自身も暗殺されること を恐れ、ある場所に身を潜めているという。 いずれにしても、彼は『欧米の寡頭資本家らに屈して「ペルシャ王朝の金」の 所有権を手渡すつもりはない』と話している。ちなみに、ペルシャ王朝の金は 価値にして46兆ドル分相当の量があるという。最近、ワシントンD.C.のオバマ 政権がイラン政府にすり寄っているのも、「あわよくばその金の権利をせしめて やろう」と考えているからに他ならない。 その他にも、「清王朝の末裔」を名乗る張勝植と金英姫という2人の人物が、 韓国などで何度も暗殺未遂に遭ったとの理由で、現在は日本で亡命の手続きを している。 彼ら曰く、第33代アメリカ大統領であったハリー・S・トルーマンと戦後に 行われたマーシャル・プラン(欧州復興計画)の提唱者として知られる当時の 米国務長官ジョージ・C・マーシャルは、『戦後の極東アジア全体の復興と発展 のために使う』と約束をして、清王朝が保有する金(ゴールド)をアメリカへ と運んだのだという。しかし彼らは、「マーシャルプラン」を発動して、公には ヨーロッパ、そして陰でアメリカと日本の復興計画を実施したのみで、戦後に 約束されていた「極東アジア全体のための復興・発展計画」が実現されること はなかった。 現在、この2人の人物は、その時に詐欺取られた30兆ドル分相当の「清王朝の 金(ゴールド)の権利」を主張し、それを裏付ける書類など、法的根拠のある 証拠を大量に保有している。 ちなみに、誰かが彼らに成りすますことが出来ないよう2人の顔写真、並びに 整形が難しいとされる「耳」や他の身体的特徴を記録した写真なども別に保管 されているので、サバタイ派マフィアらが「成りすまし」を送り込んだとして も、彼ら以外、誰もその金(ゴールド)の所有権を主張することは出来ない。 史上最大の「大量殺人犯・詐欺師集団」であるサバタイ派マフィアらの終わり は、確実に近づいている。 Benjamin Fulford
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今回もフルフォード氏に対してお詫び申し上げたい気持ちです。
但し、できるだけ多くの日本人に今年の秋の頃に起きるであろうと囁かれている金融危機が誘発する金融制度のリセットに備えていただきたいと思います。
ディスデセ
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